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デジタル

業務概要

先端技術を駆使して、
金融、社会の未来を変革する。

DX基盤の拡充、業務のデジタル化、新規事業創出、R&D推進、データマネジメントやデータアーキテクチャー統制などを担い、テクノロジーの力で金融、社会の未来を変革する役割を果たします。

おすすめポイント・理由

最先端の技術に触れ
自分自身の専門性を磨きながら
お客さま、社会の課題を解決できる。

Point 01

テクノロジーで金融の未来に挑む。

金融は形のない商品を扱うビジネスであり、データやテクノロジーとの親和性が高いため、生成AIをはじめとする先端技術が業界の未来に与える影響は非常に大きい分野です。〈みずほ〉全体の成長や社会への貢献に直結し、労働人口減少や脱炭素といった社会課題を背景に、お客さまの悩みに対する新しい価値提供を創出します。

身につく力・スキル

  • 最新の先端技術の知見
  • プロジェクトマネジメントのスキル
  • 前例のない状況で課題を設定し、解決策を検討・推進する力
Point 02

〈みずほ〉全社員約5万人の働き方を変える。

自らが開発したAIツールで約5万人の社員の業務を効率化し、その成果を通じて多くのお客さまへのサービス向上につなげることができます。外部サービスでは対応が難しい〈みずほ〉特有のニーズに応えるため、最新技術を活用した内製開発に挑戦でき、スピーディーにツール開発を進められる環境が整っています。

身につく力・スキル

  • 最新の先端技術の知見
  • プロジェクトマネジメントのスキル
  • アプリケーション開発スキル
  • 前例のない状況で課題を設定し、解決策を検討・推進する力
Point 03

データ利活用を追求して、
経営戦略やグループ連携を支える。

事業の多様性と規模を背景に、大規模なデータ活用に挑戦できる環境です。データの利活用は誰かが切り開く必要がある重要業務であり、〈みずほ〉には膨大なお客さまデータを含む資産があります。これを整備・活用することで、各ビジネス部門の課題解決を支え、グループ全体の戦略推進に貢献できます。

身につく力・スキル

  • IT・データの利活用のスキル
  • システム開発・基盤構築スキル
  • 複数の社内関係者を巻き込む力
Point 04

テクノロジーで社会・お客さまの、
課題を解決する。

時代のニーズを先取りして「事業の種」を発見し、研究開発プロジェクトとして企画・推進することで社会に貢献します。最先端の技術開発やコンサルティングを通じてお客さまの事業発展に寄与し、多様な専門家と連携しながら分野を横断して課題解決に挑めるのが特徴です。

身につく力・スキル

  • 最先端技術の実用化・実装する知識
  • 新しいアイデアや価値を生み出す発想力
  • 課題を発見する力・想像力
  • 論理的な分析力

仕事の具体例

Case 01

AIの活用・開発の体制を築き、金融ビジネスの進化を切り拓く。

背景・課題

生成AIの進化により、金融ビジネスは業務効率化から顧客体験まで大きな転換期を迎えています。〈みずほ〉ではAIを脅威ではなく飛躍の機会と捉え、全社活用の体制整備を急いでいます。しかし、知見や基盤が分散していることが課題でした。

解決策

みずほフィナンシャルグループは2025年4月にデジタル戦略部内にデジタル・AI推進室を設立しました。みずほリサーチ&テクノロジーズやみずほ第一フィナンシャルテクノロジーといったグループ内の専門人材を集約した「内製開発ラボ」を擁し、最新技術をリサーチしながら、ビジネスニーズに応えるAIアプリケーションを迅速に開発する体制を構築しています。生成AIを活用したAI基盤「Wiz Base」をリリースし、営業支援領域におけるAI活用の本格導入を見据えた大規模PoC(概念実証)を本格的に推進します。〈みずほ〉は、来るべきエージェンティックAIの時代に向けて新技術の絶え間ない研究・開発を進め、顧客・従業員体験および生産性の飛躍的な向上をめざします。

Case 02

DXを自分ごとに変える社内カルチャーづくり

背景・課題

〈みずほ〉はデジタルツールやAIを活用したより効率的な働き方(=「モダンワーク」)に進化させていきますが、ツール浸透度や活用ノウハウに差があり、自律的DXを促す仕組みづくりが課題でした。

解決策

働き方の〈進化〉に向けて「〈みずほ〉の5つのモダンな合言葉」を設定し、デジタルツールを使ってみることを推奨しています。加えて、社内イベント「DXカフェ デラックス」を開催し、対面で〈みずほ〉の各種デジタル・AIツールを紹介。〈みずほ〉版生成AIの Chatや資料作成AIを体験し、専門家との対話を通じて実践スキルを学ぶ場を提供しました。藤井デジタル戦略部長の基調講演で、AIを脅威ではなく飛躍のチャンスと捉える姿勢を共有し、主体的活用の文化を醸成しました。参加者は720名を超え、意欲と行動変化を喚起しました。