社員一人ひとりの人材力強化
「人的資本の強化」と「企業風土の変革」を通じて、〈みずほ〉がどのようにお客さまや経済・社会とともに価値を創造していくのかを包括的にご説明するため、2024年から「人的資本レポート」を発行し、2026年からはSustainability Report 人的資本編にまとめています。各種人事施策における取り組み詳細は、レポートをご参照ください。
なお、本ページおよびレポートに記載の各種名称は、掲載当時のものです。現行の名称と異なる場合がありますので、ご了承ください。
〈みずほ〉の持続的な成長戦略を実現するためには、社員一人ひとりがめざすキャリアに向かって、スキル・能力の向上に前向きに取り組み、成長することが重要です。こうした社員の自発的な姿勢を会社としても後押しするため、「キャリアディベロップメント運営」による学びへの投資や機会提供等を進めています。また、社員のキャリア自立における挑戦を支援する存在として、マネージャー層を育成・強化するプログラムの拡充も進めています。
社員一人ひとりの自分らしいキャリア実現に向けて、コンテンツの充実や利便性向上、情報発信等に取り組み、キャリア自立に向けて行動する社員をさらに増やしていきます。
キャリア自立の実現を促す「キャリアディベロップメント運営」
〈みずほ〉では、社員一人ひとりの自分らしいキャリア実現に向け、「キャリアディベロップメント運営」の取り組みを進めています。これは「自分を知る」「キャリアのフィールドや事例を知る」「キャリアをともに考える」「自己啓発する」「キャリアをともに作る」「仕事を通じて成長する」というサイクルを通じて、めざす姿の実現を後押しするものです。2025年度は、キャリア自立をテーマとした座談会を各拠点で開催し、社員同士がキャリア自立に向けた考えや取り組みを共有できる場を設けています。双方向のコミュニケーションを通じて理解を深め、考え方の浸透を図るとともに、関連制度の拡充も進めています。これにより、社員が自分らしいキャリア形成に主体的に挑戦する動きが着実に広がっています。
"キャリア自立"のサイクルを通じて企業理念の実現をめざします
「キャリアをともに考える」ためのサポート体制
自分らしいキャリア形成に向け、社員が具体的なアクションを起こすためには、〈みずほ〉にどのような活躍の場があるかを知り、自らが何を実現したいのかを能動的に考えていくことが重要です。キャリアをともに考えるためのツール、機会として、社員が「会社を知る」ためのコンテンツをグループ主要5社※1共通で提供しています。
2025年度は既存の3つのコンテンツに加え、みずほ社員のキャリア事例を紹介する「みんなのキャリア」を新たにリリースしました。今後もさらなる利用拡充に向けて、コンテンツの充実や利便性向上、周知活動に取り組んでいきます。
また、社員が自身の強みや課題、キャリア観を対話により内省する機会として、マネージャーとのキャリア面談や人事部門に常時配置している「キャリアアドバイザー」（約30名）によるサポート体制を整えています。
- ※1.みずほフィナンシャルグループ、みずほ銀行、みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズ※2
- ※2.2026年4月1日付でみずほ銀行と統合
「会社を知る」ための4つのコンテンツ
自己啓発への積極的な投資
キャリア実現に必要な知識やスキルの獲得に向けて、自己啓発支援制度「学びファンド・資格ファンド」により社員の自己啓発を支援しています。環境変化の激しい時代の中、社員一人ひとりのリスキリング、アップスキリングの重要性は高まっており、自己啓発に意欲的に取り組む社員を最大限支援するため、多様な学びに対して支援できる制度となっています。
具体的には、従事している業務や今後のキャリアのために必要なあらゆる学びを支援する学びファンド（1人当たり年間15万円）、会社が推奨する資格取得に対して報奨金、書籍、維持費を支払う資格ファンド（報奨金：1資格最大20万円、書籍・維持費1人当たり年間15万円）により、社員の自己啓発を支援しています。
制度の浸透も進み、個人ビジネスに資する資格取得やDX関連の資格等、幅広く利用されています。制度の利用者は2024年度比で1.2倍に増加し、10,000人を超える社員が利用しています。
学びファンド・資格ファンドの概要
「キャリアをともに作る」機会を提供するための制度
「ジョブ公募」・「ジョブチャレンジ」・「社内兼業公募」を活用し、社員が自らの意思で〈みずほ〉内の新たな職務に挑戦できる環境を整えており、過去5年間、毎年1,000名以上の応募がある状態が続いています。
2025年度は自己啓発等、事前準備をしっかり行ったうえで応募した社員の任用が多く見られました。自らの意思でキャリアを掴み取るという意識が一定程度根付いていることに加え、希望する職務に挑戦するためにキャリア自立のサイクルを実践している社員が着実に増加しています。
各種公募制度の概要
