マテリアリティ

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〈みずほ〉は「マテリアリティ」を特定し、中期経営計画や業務計画に組み込むことで、グループ一体で「サステナビリティ」への取り組みを推進しています。

マテリアリティ

マテリアリティの定義

〈みずほ〉と、お客さま、社員、経済・社会をはじめとするステークホルダーの持続的な成長・発展にとっての中長期にわたる優先課題

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マテリアリティの特定プロセス

持続可能な開発目標（SDGs）達成への取り組み

サステナビリティ目標・KPI

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ビジネス（目標・KPI）		2022年度実績
産業発展とイノベーション健全な経済成長環境・社会	サステナブルファイナンス/環境・気候変動対応ファイナンス額 2019年度～2030年度累計 100兆円（うち環境・気候変動対応ファイナンス50兆円）	サステナブルファイナンス 21.2兆円 2019年度–2022年度累計（うち環境・気候変動対応ファイナンス 8.1兆円）
	「環境・社会に配慮した投融資の取組方針」に基づく石炭火力発電所向け与信残高 2030年度までに2019年度比 50％に削減し、2040年度までに残高ゼロとする	21.4％削減（2,355億円）
	Scope3（投融資を通じた排出） –電力セクター 2030年度 138–232kgCO2/MWh –石油・ガスセクター（Scope1,2）2030年度 4.2gCO2/MJ （Scope3）2030年度 ▲12％～▲29％（2019年度比） –石炭採掘（一般炭）セクター 2030年度 OECD諸国ゼロ 2040年度非OECD諸国ゼロ	353kgCO2/MWh 2021年度実績 6.52gCO2/MJ 2021年度実績 43.2MtCO2(▲29％) 2021年度実績 1.7MtCO2 2021年度実績
	移行リスクセクターにおける高リスク領域エクスポージャー中長期的に削減	1.6兆円
少子高齢化と健康・長寿	投資運用商品純増額（個人）投資運用商品利用者数（個人）公募株式投信資金純増額	25,080億円 3,057千人 4,388億円
産業発展とイノベーション	事業承継コンサルティング先数	1,830社
産業発展とイノベーション	イノベーション企業支援先数	1,645件

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経営基盤（目標）
人材
項目		目標数値	達成時期	実績（2023年3月）
女性管理職比率	部長相当職^1^2	14％	2025年度	9％
	部長相当職^1^2	30％	2030年代早期	9％
	部長・課長相当職合算^1^2	21％	2025年度	19％
	部長・課長相当職合算^1^2	30％	2030年代早期	19％
項目		継続して維持する水準		実績（2022年度）
海外現地採用社員の管理職比率^*3		83％		84％（2023年3月）
キャリア採用者管理職比率^*4		現状水準以上		16％（2023年3月）
女性新卒採用比率^*1		30％		31％^*5
有給休暇取得率^*1		70％		78％
男性育児休業取得率^*1		100％		104％
1国内（みずほフィナンシャルグループ、みずほ銀行、みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズ）合算 2各相当職は社内職階区分等を基準として算出 3海外（みずほ銀行、みずほ信託銀行、みずほ証券）合算 4国内課長相当職以上（みずほフィナンシャルグループ、みずほ銀行、みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズ）合算 *52023年4月入社
環境・社会
項目・目標値				2022年度実績
温室効果ガス排出量（Scope1,2）^*6 2030年度カーボンニュートラル（以降もカーボンニュートラルを継続）				106,344トン（暫定値）（2019年度比–40.8％）
紙のグリーン購入比率^*7 85％以上を維持				100％
紙使用量^*7（国内）前年度比 1％削減				–7.3％
6みずほフィナンシャルグループ、みずほ銀行、みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズ、アセットマネジメントOne、米州みずほ 7みずほフィナンシャルグループ、みずほ銀行、みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズ、アセットマネジメントOne
項目・目標値				2019～2022年度累計
金融経済教育受講者数 2019～2023年度合計60,000人以上				54,023人

マテリアリティの特定プロセス

「マテリアリティ」の特定にあたっては、社会の期待（〈みずほ〉が社会に与えるインパクトに対するステークホルダーの期待）と〈みずほ〉にとっての重要性（中長期的な企業価値への影響、〈みずほ〉の戦略・事業領域との親和性）を踏まえて検討しています。

なお「マテリアリティ」は、原則、年に一度見直しの必要性を確認する機会を設けています。

マテリアリティの位置づけ

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